「35歳を超えたらエンジニアとしてやっていけない」——かつて日本のIT業界で囁かれたこの通説は、2026年の今、どこまで有効なのか。
結論から言えば「半分は死んだが、半分は形を変えて生きている」というのが正確な描写だ。
「死んだ」部分
IT人材の不足が深刻化する中、年齢だけを理由にエンジニアを不採用にする企業は確実に減った。35歳以上のエンジニアの求人数は過去5年で増加傾向にあり、特にSRE、アーキテクト、テックリードといった上位ポジションでは、むしろ40代の経験値が歓迎される。
メルカリ、SmartHR、LayerXといった成長企業は、IC（Individual Contributor）向けのキャリアラダーを整備しており、マネジメントに進まなくてもシニアICとして高い報酬を得られる道がある。「コードを書く人は管理職にならなければ昇進できない」という日本特有の構造は、少なくともテック企業においては崩壊しつつある。
「形を変えて生きている」部分
しかし、35歳以降のエンジニアに対する企業の期待値は、30歳以前とは質的に異なる。「コードが書ける」だけでは足りない。「技術的な意思決定ができるか」「チームの技術力を底上げできるか」「事業のコンテキストを理解した上で技術を選べるか」——こうした「コードを超えた価値」が問われるようになる。
つまり、35歳限界説は「35歳以降もコードだけを書いていたい人にとっては生きている」と言えるかもしれない。40代でジュニアエンジニアと同じ業務（指示されたチケットをこなす）をしていれば、市場価値は下がる。そこに年齢のプレミアムは乗らない。
年齢を武器にする戦略
40代エンジニアが市場で評価されるのは「経験の厚み」だ。10年以上のキャリアの中で、大小のプロジェクトを経験し、成功も失敗も見てきた人の判断力は、20代のエンジニアには真似できない。
技術選定の場面で「前にこの構成で痛い目にあった」と言えることの価値。障害対応の場面で「この症状なら原因はここだ」と直感が働くことの価値。チームの不和を察知して早期に介入できることの価値。これらはすべて、年齢とともに蓄積されるものだ。
ただし、この「経験の厚み」は、意識的に棚卸しをしないと武器にならない。「何となく10年やってきた」では、面接で語れるストーリーがない。自分のキャリアを振り返り、「あのときの経験が、今のスキルにどう繋がっているか」を言語化する作業が必要だ。
技術の更新を止めない覚悟
40代エンジニアの最大のリスクは「技術のアップデートを止めること」だ。5年前に覚えた技術で食いつなぐことは可能かもしれないが、その技術の需要が縮小すれば、市場価値は急落する。
年に1つは新しい技術を学び、小さなプロジェクトで試す。この習慣を20年続けた50代エンジニアと、35歳で学習を止めた50代エンジニアでは、市場での扱いが天と地ほど違う。
35歳限界説は「歳を取ったらエンジニアは終わり」という話ではない。「歳を取っても成長し続けなければ、市場で生き残れない」という話だ。そしてそれは、年齢に関係なく、全てのエンジニアに当てはまる。あなたは今年、何の新しい技術を学んだだろうか。
